分子モーターを化学合成し、エネルギー効率の評価に利用

東京大学大学院工学系研究科応用化学専攻の野地博行教授、池田朋宏特任研究員らのグループは9日、一つの分子歯車を性能評価できる観察手法を開発したと発表した。光学顕微鏡で分子モーターのトルクや回転速度などを評価できるようになる。今後、分子モーターを化学合成し、エネルギー効率の評価に利用する。 ダブルデッカー型ポルフィリンという冠歯車が2枚合わさったような分子を合成し、片方の歯車を基板に、もう片方を磁気ビーズに固定した。2枚の歯車がかみ合うように近づけると回転が止まり、緩めると回転する様子を観察できた。一つの歯を乗り越える抵抗値も算出できた。磁気ビーズに磁場をかければ自由に回転させられる。1ナノメートル(ナノは10億分の1)サイズの1分子の動きを観察しながら動かしたのは世界初という。 分子モーターをアデノシン三リン酸(ATP)合成酵素につなげると、回転運動をATPに変換できる。ATPはたんぱく質などを駆動するエネルギー媒体分子。将来、ナノマシンのエンジンに使ったり、分子機構部品の性能評価などに活用していく。 育児休業を利用してスキルアップをしたいと思いますが、資格取得などをしたほうがよいのでしょうか。 育児休業中にスキルアップをすることは、自分のためにも職場のためにもプラスになります。ただ、くれぐれも無理のない範囲ですることが肝要です。ノルマを課したり、資格試験の合格を目指したりすることは、必要な場合を除いてあまりお勧めしません。 育児休業の目的は、母体の体力の回復や子どもの世話に慣れることにあります。また子育て環境を整えること、自分なりの子どもとの付き合い方を確立し、両立生活の準備をすることです。 子どもは1人ひとり個性がありますから、泣きやまないときのあやし方や食欲、睡眠時間、好きな遊びなどをよく観察して対応方法を親としても学ばなければなりません。しかも、月齢による変化にも対応していく必要があります。 資格試験などの勉強に熱心になるあまり、不規則な子どもの生活リズムを勉強の妨げのように感じてストレスを感じたり、子どもとのふれあいを減らしたくなったりするようでは本末転倒です。 どうしても学校などに通って勉強する必要がある場合、子どもを一時保育などで保育園に預けられるのであれば、長時間にならない限り子どもにとっての負担は比較的少ないと思われます。軽いウオーミングアップのつもりで勉強したい場合は、育児の合間の細切れ時間にスマートフォンやタブレット端末上でアプリや動画を使って学習する程度なら、気分転換になってよいでしょう。 育休中に十分子どもの生態を把握しておくことが、結果的に復職をスムーズにするということを忘れないようにしましょう。京都大学発ベンチャーの京都コンステラ・テクノロジーズ(京都市中京区、村上竜太社長、075・241・9672)は9月をめどに、計算科学技術を用いた仮想化合物の合成やデザインシステムで欧米を中心とした海外市場に進出する。複数の計算科学領域のソフトウエア会社などと連携し、実績のある製薬関連代理店のルートを通じて販売、化合物の最適化研究に関する需要を掘り起こす。2019年6月期に海外売り上げを3億円規模に届かせることを目指す。 京都コンステラは08年の設立。標的たんぱく質とすでに判明している化合物を絞り込む計算システムなどを手がける。5月には実際に合成可能な化合物構造をデザインする新しいプログラム「CzeekD」を開発し、国内販売を始めている。 プログラムの海外展開はまず、ハンガリーに拠点を置き、化学構造の検索システムなどを手がける老舗企業のケムアクソンが主催し、米ボストンで9月に開くユーザーミーティングでCzeekDを発表し、製薬会社内で安全性を管理している部門などに売り込む。会合には世界の製薬各社の関係者ら約100人が集まる見込み。 創薬開発で使う仮想スクリーニングは海外でも研究が進むが、京都コンステラはスーパーコンピューター「京(けい)」を用いたシステム構築を視野に入れている。ビッグデータ(大量データ)対応だと海外勢に比べても一日の長があるとみて攻勢をかける。 プログラムは世界共通で、仕様変更などコスト負担がかからない利点がある。今春から海外への本格進出を見据えた専属の窓口担当者を配置し、今後の増員も計画。5年後には海外売り上げを国内と同等の比率にし、新たな経営の柱に育てる。 東京商工会議所がまとめた4―6月期の「中小企業の景況感に関する調査」によると、全業種合計の景気判断指数(DI)は、消費増税の駆け込み需要の反動減などにより景況DI、売り上げDIは悪化したが、採算DIと資金繰りDIは建設業の改善が進んだことで改善した。景況は前回調査時の見通しと比べ悪化は小幅となった。 業況DIは前回調査と比べ3・3ポイント低下のマイナス6・8。業種別に見ると製造業が3・8ポイント低下しマイナス3・0と再びマイナスゾーンに。建設業は7・3ポイント上昇しプラス9・9。卸売業は5・0ポイントの低下でマイナス16・3。小売業は7・7ポイント低下しマイナス30・5。サービス業は4・0ポイント低下しマイナス2・3。来期見通しは全産業で9・1ポイント上昇のマイナス1・7。売り上げDIは全産業で5・1ポイント低下のマイナス4・1。建設業は3・0ポイント、サービス業は0・5ポイント上昇したが、製造業が6・2ポイント、卸売業は17・5ポイント、小売業は12・0ポイントそれぞれ低下した。 採算DIは前回調査と比べ全産業で1・0ポイント上昇のマイナス11・6。製造業は1・6ポイント、卸売業は6・6ポイント、小売業は4・6ポイント低下したが、建設業は9・5ポイント、サービス業は5・1ポイントの上昇。資金繰りDIは2・5ポイント上昇しマイナス5・3。民間金融機関の貸し出し姿勢は前月と変わらずプラス1・2となった。 同調査は東京23区内の会員中小企業2471社を対象に、5月22日から6月1日にかけて実施。964社から回答を得た。

 

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